junhara's blog

ＳＦＣ便り 文字が説明できない

　３回目の講義。こちらはだいぶ慣れては来たが、学生はまだ慣れていないようだ。５人組を作って登録する締め切りは２７日だったが、まだ５割ちょっとしか登録していない。しかたなく締め切りを１週間延ばした。
　しかし、気の早い学生はもう原稿を書いて来た。新聞社の現場だったら、ゴミ箱直行確実の原稿のできだったが、一番乗りという理由だけで合格点をつけてあげた。
　講評を書いてすぐ学内の専用ホームページに掲載した。ついでに何がよい原稿か、の判断基準を掲載した。何を伝えたいのかすぐ分かる原稿を最も高く評価するのが私の方針。誤字脱字などＰＣでも判断できる時代だから、そういう判断基準は低い方に位置づけている。
　講義の後半で、学生たちはどれくらい文字を言葉で説明できるか、試してみた。
　あいうえおを一文字ずつ説明せよ。胡金涛の漢字を説明せよ。
　前列の学生にいわせてみた。「あは、あいうえおの、あ」という返事だった。「では、いは、あいうえおの、いか？」と私。あは朝日のあ、いはイロハのい、うは上野のう、えは鉛筆のえ、おはお尻のおだったかな、尾張名古屋のおだったかな。これは固有名詞を電話で相手に確実に伝えるためのノウハウである。
　別の学生に胡金涛について聞いた。「胡は湖のサンズイのないもの。金はキンの金。涛はサンズイにことぶき」。「まずまずだが、金はおカネの金というか、ゴールドの金と説明しないと分からないよ」と私。
　これでは盧武鉉なんてだれも説明できないだろうなと思い、尋ねるのをやめた。
　関西に行くと東京人には読めない地名がたくさんある。放出（はなてん）なんて私も読めなかった。漢字は簡単だが、読みは一音ずつ説明しないと東京人には分からない。ＰＣで何でも変換できる時代だから、こんな訓練は必要ないかもしれない。しかし、ＰＣやファクスがその場になかったら、ビジネスでも困る場合が出てくるぞ、と脅しておいた。

情報通信政策フォーラム(ICPF)セミナー第2回

　海外に駐在している家族や留学生に、日本で録画したテレビ番組を郵送している人は多いと思います。インターネットを使えば、もっと早く簡単に送れます。これは違法なのでしょうか。それを代行するサービスが著作権法違反で訴えられています。海外でもテレビ番組が視聴されることは、テレビ局にとってもありがたいことなのではないか、と思うのですが。以下はＩＣＰＦセミナー第２回のご案内です。

「ハードディスク録画サービスと著作権」

昨年10月、「録画ネット」という会社に業務停止を命じる仮処分が東京地裁で言い渡されました。この会社は海外在住の日本人向けに、日本のテレビ番組を録画できるパソコンを売り、それを自社内に置いて海外から操作できるようにする「ハウジング・サービス」を行っていたのですが、それに対してNHKと在京キー局5社が、サービスの差し止めを求め、裁判所が認めたのです。
録画ネットのユーザーは、わずか250人。こんな「すきま商売」をテレビ局がそろって訴えるのは、同様の録画代行サービスが国内でも広がることを恐れているためです。しかし業者は、インターネット経由で録画の操作をしているのはユーザーであり、著作権は侵害していないと主張しています。
ハードディスクとブロードバンドが普及した今日、それを利用した便利なサービスが登場していますが、著作権上の紛争も引き起こしています。どこまでが合法なのか、また制度を見直す必要はないのか、いくつかのケースをもとに考えます。

講師：原田昌信（エフエービジョン取締役）
モデレーター：真野浩（ルート社長）

日時：5月19日19:00～21:00
場所：東洋大学白山キャンパス　5号館5202教室
東京都文京区白山5-28-20
　　　地下鉄三田線「白山」駅から徒歩5分
　　　地下鉄南北線「本駒込」駅から徒歩5分
　　　地下鉄千代田線「千駄木」駅から徒歩15分
入場料：2000円
　　　　ICPF会員は無料（会場で入会できます）

申し込みは[email protected]まで電子メールで。
くわしいことは、ホームページをご覧ください：http://www.icpf.jp/

再送信同意拒む民放キー局 ＩＣＰＦシンポから

　秋山郷がある長野県栄村。風光明美な土地で知られるが、山間地のためほとんどの世帯でＮＨＫ以外の地上波テレビが受信できない。この難視聴を解消するため、２年前から村の有線放送電話のＡＤＳＬを利用した地上波再送信実験（ＩＰマルチキャストによる映像再送信）が行われている。実験は成功し、事業化段階を迎えているが、いまだに事業化に踏み切れないでいる。実験をしている長野共同電算の佐藤千明さんが、ＩＣＰＦ発足後初のシンポで説明した内容を要約するとこうだ。
　事業化できない大きな理由は、地上波キー局が再送信の同意を拒んでいることだ。総務省、文化庁とのいままでの交渉で、放送法、通信役務利用放送法、著作権法いずれの法律でも、事業化に問題がないことは明らかになっている。関係官庁の立場は、規制の問題があるわけではなく、民民の問題だから、民放の同意を得ることが望ましい、というだけで、突き放した態度をとり続けているのだそうだ。
　当の民放と話し合った結果、民放側は番組が加工される可能性がある、品質が保たれる保証がない、内容の同一性の保持などに疑問がある、との理由でいまだに再送信の同意を与えていない。
　私は昨年、現地で実験を見たが、品質、同一性になんら問題はなく、やや遅延があるだけでテレビと変わりはないことを確認している。インターネット上にコンテンツが流出しない防護壁も設備されている。
　仮に再送信を認めても、難視聴解消のメリットはあっても、だれも損をしない構図になっているのは明らか。民放は難視聴解消の設備投資を免れるのだから歓迎していいはずだ。番組のスポンサーも視聴者が増えるから反対する理由がない。シンポ会場からは、ヤフーＢＢテレビなども同じ問題を抱えている、訴訟に持ち込めば勝てるのではないか、韓国のように同意をとらず黙って事業化してもいいのではないか、などの意見が相次いだ。
　佐藤さんも指摘していたように、問題は地上波デジタル放送が普及した時、栄村のような難視聴地域が大都会のど真ん中で発生する可能性がある点だ。デジタル放送の電波は直進性が高く、高層ビルの林立する大都市は難視聴だらけになると考えられている。その時、栄村のような通信を利用したＩＰ放送が難視聴解消の決め手になる可能性が高い。そうした将来を考えれば、テレビ業界は通信分野からの侵食を恐れるあまり、かたくなに再送信を拒むだけでいいのか、答えは明らかである。
(写真は栄村のテレビ再送信実験。テレビの上の箱がセットトップボックス）

ＳＦＣ便り 情報って何だ

　いよいよ講義の本番。ガイダンスの１回目は立ち見も出るほどでしたが、実際に聴講届けを出した学生は１２４人でした。私も学生時代、４月は最初だけまじめに講義を聞き、すぐに飽きるパターンの繰り返しでしたから、まあ歩留まりは高い方ではないかと思います。
　今日のテーマはかねてからの持論、日本人情報音痴論。日本人は情報のハンドリングというか上手な利用ができない民族であるという仮説をたて、それを実証しようというものです。
　公開情報だけ比較しても日米もし戦わば、日本が負けることが分かっていたのに、なぜ日本は無謀な太平洋戦争に突入したのか。阪神大震災で支援物資は大量に届いたのに、どこで何が不足し何が余っているかの情報が整理できないまま、支援物資がうまく行き渡らず、大きな無駄が出た。
　企業内でもＣＩＯを置いている企業はまだ少ない。情報部門は出世街道から外れている。多くの企業は隣の会社が投資するからうちも投資するという傾向が強く、まるでファッションのような扱い。
　というような例を語りながら、次のような事実はどう考えるのか、問いかけました。欧米の映画ではスパイがヒーローになっている。００７しかり、忍者タートルしかり。それに反し日本ではスパイがヒーローにはなれない。時代劇の忍者はほとんど悪者扱い。新聞記者もかつてはブンヤと呼ばれ、蔑まされた存在だった。
　この情報能力の欠如、抜きがたい情報部門軽視がなくならない限り、日本はＩＴで先進国にはなれないというのが講義のあらすじです。
　ところで学生に情報とは何かと質問してみました。ＩＴでは先端的大学です。しかも環境情報学部まであるのです。当然、情報の定義はすらすらいえる、と思っていたのですが、だれも手をあげません。どうも教わっていないらしいのです。
　お手伝いの院生に代わって答えてもらいました。するとＳＦＣでも定義は聞いたことがないというのです。先生に聞いても、それは自分で考えなさいという答えが返ってくるそうです。
　記者になりたてのころ私もニュースとは何か、考えました。自分なりに発見するまで３年くらいかかりました。「ねえねえこれ知っている？」と人にいいたくなることがニュースなんだというのが若き日の私なりの答えでした。かっこよく言えば、ｗｏｒｔｈ　ｔｏ　ｐｒｉｎｔであるかないかということです。
　情報も記事も同じようなところがあります。情報とは、ある目的を持って相手に精神的、肉体的行動を起こさせるデータ、事実、指示、文章である、と私流に定義していますが、目的を同じくしない相手にはいくら貴重な情報でも、猫に小判になることがあります。情報は情報だけで存在しても意味がありません。ある目的、それはさまざまですが、のもとで収集し、分析整理し、利用しなければなりません。記事の場合は目的が、政治的扇動であったりしてはいけませんが、読者は記事をもとに何らかの行動を起こしているはずです。
　情報の扱いに鈍感な日本、９・１１以降は過剰なまでに敏感な米国。この違いはいったい何か、考えてほしい、ということで終わりました。

朝日武富士問題これで落着？

　武富士からもらった取材協力費ほっかむり事件で、朝日が協力費の返却と社内処分を発表した。当然の処置である。ただ、決定が遅すぎた。社内処分は遅れても仕方がないが、取材協力費の返還決定になぜ躊躇したのか、何も説明がない。
　社内で事態が表面化した時点で、即刻返還すべし、という意見が出ていたと聞く。それこそ正論だったが、正論がなぜ黙殺されたのか、週刊文春が書いてからも、なぜ正論が通らなかったのか、不思議でならない。社内手続きに時間がかかったとするなら、朝日の組織は相当老化しているか、社内の言論の自由が風化しているとしかいいようがない。
　先週、このＢＬＯＧに武富士問題を書いたが、ヒットされる回数はそれなりに多かったが、反響はほとんどなかった。コメント投稿はいまだにない。公開されたＢＬＯＧでコメントすると、だれが書いたか、社内で犯人捜しが始まるからだろうか。匿名でコメントできるのだから、絶対書き込んだ人は特定できないはずなのだが。
　もうひとつ不思議だったのは、いつも朝日で問題が起きると、好んでバッシングする人たちが、今回はおとなしかったことだ。私はジャーナリズムの根幹にかかわる事件だと思っているが、朝日バッシングを好む人たちは、結局ジャーナリズムのあり方そのものには関心がなく、ただ朝日をたたけばいい、ということなのだろうか。

朝日新聞社長は直ちに辞任すべし

　週刊朝日がサラ金の武富士から５０００万円の取材協力費をもらいながら、ほっかむりしていた問題を週刊文春が報じてから、古巣の朝日がどう対応するか見つめていた。社内調査の結果を週刊朝日が報じた記事を読んだが、ひいき目に見ても納得できる内容ではなかった。文春のその後の続報で朝日ＯＢがそろって、対応のまずさを指摘し、社長退陣を求めている。
　実は私も朝日ジャーナル副編集長として２年ほど週刊朝日と同じ出版局に在籍したことがある。当時週刊朝日は出版局の稼ぎ頭で、ジャーナルは赤字のお荷物編集部だった。それでも社外から取材協力費などもらったことはなかった。いつの間にタイアップ取材などという広告主との悪しき慣行ができたのか、理解に苦しむ。
　ほっかむりが社内で表面化した後、対応策を常務会が検討したのは事実らしい。とすれば当然社長はじめ役員全員が事実を知っていたはずである。その席でなぜ事実を社内外に明らかにし、５０００万円を返却する決定ができなかったのか、不思議でならない。
　社内調査の結果は不手際があったというだけで、協力費そのものの是非、協力費を返却するかどうかには触れていない。ほっかむり、猫ばば状態はいまも続いている。
　週刊朝日が取材協力費をもらった当時は出版不況の真っただ中。貧すれば鈍するというが、そこまでジャーナリズムとしての感覚が鈍っていたのかと思うと朝日ＯＢを名乗るのが恥ずかしくなる。
　ＮＨＫ不祥事の時、海老沢会長は改革を進めることが責任を取る道だと、地位に綿々としたことが批判を浴びた。今回は経営陣の判断ミスそのものであり、ＮＨＫ海老沢会長の居直りよりたちが悪い。ジャーナリズムの範も示せず、部下にだけ責任を取らせる経営者はメディアのトップにふさわしくない。

　

ＳＦＣで講義することに

　乞われて慶応大学環境情報学部（ＳＦＣ）で講義をすることになりました。１３日、初の講義をしました。立ち見が出るほど多くの学生が来ました。人数は数えませんでしたが、２００人は超えていたでしょう。
　講義の基本方針として、携帯、ＰＣ持ち込み自由、居眠り、途中退席自由、他人に迷惑がかからない限り何でも自由、を宣言しました。しかし、ＳＦＣではこんなことは当たり前になっていることに実は驚きました。なんと講義の間に弁当を食べてもいいのだそうです。
　次に私の講義の目的について話しました。ジャーナリストのノウハウは、だれでも発信できるネット時代に生きる若者にとって必須の素養になるばかりでなく、社会人としても必要な素養であるから、私がジャーナリスト生活３６年間で経験してきたすべてを伝える、試験はしない、と宣言しました。
　しかし、ジャーナリストのノウハウは話を聞いただけでは身につかないから、実践を通して身につけるしかありません。そのために、学生５人づつでグループを作り、毎回講義の中で、他人に伝えたいことを４００字以内で提出せよ、それが試験の代わりだと言い渡しました。
　５人の役割は記者、デスク、編集長、整理記者、校閲記者とし、毎回ローテーションで役割を変え、５回記事を提出するようにしました。１００点満点とすると記者は２０点、デスクは５０点、残りの３人は１０点を配分することにしました。実際の新聞社でも役割の重さはこんなところでしょう。
　最後に言い渡したことは対話です。分からないことは何でも質問せよ。自分で理解していないことは文章にならないし、まして他人には意味が伝えられない。的確な質問力と文章表現力、それがビジネスでも研究でも必ず役に立つ、ということです。
　いくつかの大学で講義をした経験がありますが、質問時間を設けてもほとんど質問が出ない、のが実情でした。ところが、さすがはＳＦＣの学生です。矢継ぎ早にさまざまな質問が飛び出し、９０分授業のうち合計４０分くらいを学生との対話に費やしました。
　講義が終了した後、大阪出身という１年生の女子学生がやってきてこういうのです。
　私はまだ友達がいません。パソコンもまだ使えません。どないしたらええねん。
　私はこう答えました。
　次の講義の時に、友達を募集しよう。パソコンはＳＦＣでは必修だからすぐに使えるようになる。心配する必要はない。
　以前から聞いてはいましたが、ＳＦＣのＩＴ環境はきわめて優れています。それに院生のテクニカルアシスタントまでつけていただきました。ＩＴリテラシーにコミュニケーション能力を兼ね備えた若者がたくさん出てくることを私は期待しています。

匿名か署名か、アクセス５万突破に際して

　このＢＬＯＧの累計アクセスが先日５万を突破しました。１万突破が今年１月２１日でしたが、２カ月と２０日くらいで４万アクセスがあったことになります。
　ＢＬＯＧの急増が背景にあると思いますが、メディアとしてのＢＬＯＧはここへきて曲がり角を迎えたようにも見えます。
　最近知人から次のようなメールをもらいました。
　米国の電子フロンティア財団は、「不利な状況に陥らないよう、ブログで発言するには自分の個人情報をうまく管理することが大切で、それには匿名運営が最良の方法だ」とアドバイスしているそうです。ブログが匿名になったら、2チャンネルと同じで、フィクションなのかノンフィクションなのか、区別が難しいですし、誹謗中傷合戦も起こりやすくなるのではないかと思いますが、どうなんでしょうか？
　企業に所属しているブロッガーが投稿を理由に解雇されたり、大量の嫌がらせ投稿を送り付けられたり、する事件が起きています。現役のジャーナリストのＢＬＯＧが相次いで閉鎖されているという話も聞きました。自衛のため匿名にする理由はよく分かります。
　責任ある発言を促すためには、ＢＬＯＧでも実名で発言を、という意見はよく分かります。新聞も最近では署名記事が増えてきました。しかし、署名をすべての記事につけるのは危険でもあります。記者を社外の不当な圧力から守るには、一部の記事は匿名にせざるを得ないのが現実です。
　匿名だから無責任な記事を書いているかといえばそんなことはありません。社内ではだれが書いたかが明らかになっています。新聞社は不当な圧力から記者を守る防波堤の役割も果たしているのです。
　個人で運営しているＢＬＯＧには新聞社のような防波堤機能が十分ではありません。誹謗中傷の投稿を削除することはできますが、大量になるとそれも大変です。
　言論の自由を守るにはある程度の匿名性が必要です。すべて実名にすると、かえって言論の自由が侵される恐れがあります。ですから匿名と署名の使い分けが現実的です。
　微妙な問題での自由な発言を保証するには、責任あるＢＬＯＧがいくつか集まり、相互チェックをし、対外的には匿名による発表で防波堤機能を果たす、そんなＢＬＯＧができないものか、と思います。このままでは、ＢＬＯＧが健全なメディアになれるかどうか、きわどいところまで来ている気がします。

ｇｏｏｇｌｅの広告掲載基準って何だ

　お気づきの読者もいるかと思いますが、最近私のＢＬＯＧにほとんど毎日公共広告が掲載されています。一般の広告はほとんど掲載されません。３月３０日の記事「天皇のひとこと」が投稿されてからのことです。
　公共広告そのものは歓迎ですが、広告収入はありません。ｇｏｏｇｌｅの広告サービスＡｄｓｅｎｓｅを入れてから、順調に広告収入は伸びていました。しかし、天皇の投稿以降は収入ゼロの毎日が続いています。
　ＡｄｓｅｎｓｅはＢＬＯＧの内容と関連のある広告を選択して、掲載する仕組みになっていますが、成人向けとか読者に不快感を与える内容がＢＬＯＧにある場合やデリケートな内容がある場合は、公共広告が掲載される（お客様のサイトコンテンツ自体はこれらのカテゴリに当てはまらないものであっても、ページの一部に含まれたデリケートな話題が重視された場合、公共サービス広告を表示する。ｇｏｏｇｌｅのホームページより）とあります。天皇に関する投稿はこの規定に引っかかったものと思われます。
　広告収入で生活を立てているわけではないし、広告収入も微々たるものですから、収入がなくても困りませんが、広告収入を経営の柱にしているサイトだったら、困ったことになるでしょう。
　編集と広告は新聞でも長い葛藤の歴史がありました。その中から、購読料と広告収入はだいたい半々にする、広告主に不利な記事が掲載された場合、同一紙面には掲載しない、広告と編集記事ははっきり区別する（取材協力費をもらいながら、何も説明せずに特集記事を掲載した週刊朝日の件は言語道断）などの原則を確立してきました。
　ｇｏｏｇｌｅのように、機械的に（アルゴリズムで）、ＢＬＯＧの内容まで立ち入って、広告を掲載するかしないか決める権限を持つというのは、広告代理店が編集記事を見て、どの広告を掲載するかしないか、決めるようなものです。Ａｄｓｅｎｓｅは明らかに広告代理店機能ですが、ｇｏｏｇｌｅが何だか、言論、表現の自由を左右するモンスターのように見えてきました。もしこのＢＬＯＧが広告依存のモデルだったらと考えるとぞっとします。ネット上では簡単に検閲ができることを証明したようなものでもあります。
　広告掲載基準はどう決めているのか、デリケートな問題とは何か、それはだれが決めるのか、ｇｏｏｇｌｅにメールを出しましたが、案の定決まり文句の返事しか来ませんでした。ラリー・ページに直接メールするしかないかな。

デジタルとアナログの融合

　うわさに聞いていたＦＭトランスミッターを買った。たった数センチ角のデバイスで、単４電池２本で５０時間もつ、と説明書にはあった。デジタルのＭＰ３プレーヤーにつなぐと、ＦＭラジオを備えたオーディオ機器に電波が飛び、ＭＰ３プレーヤーの音楽がオーディオ機器から聞こえてくる。電波は７７メガヘルツ前後のＦＭ波。微弱電波だから、ＦＭラジオから３メートル以上離れると聞こえない。
　デジタル音楽ファンには、何をいまさらといわれそうだが、車載のＦＭラジオでも使えるのがいい。わが家の車は１０年以上前の車種。ＣＤプレーヤーもＤＶＤプレーヤーもない。あるのはカセットテープのプレーヤーとＦＭラジオだけ。しかし、このデバイスとＭＰ３プレーヤーを車に持ち込むと、デジタル音楽がＦＭラジオで聞くことができる。ＣＤもＤＶＤプレーヤーもいらない。デジタルオーディオを装備していない古い車でも、たった２千数百円のトランスミッターで最新のデジタル音楽を楽しめるのだ。
　音質のことはよく分からない。それほどクリアな音質ではない気もするが、昔のアナログ音楽に似た感じで、親しみやすい。現在の車を買った時、けっこう高価なオートチェンジャーつきのＣＤプレーヤーを買わなくてよかった。映像も電波でアナログのテレビに転送できる時代。デジタルとアナログが融合すれば、古いアナログ機器をよみがえらせることが可能になる。

誤配されてきたメール

　ＢＢＣのある人から誤ってメールが送られてきた。誤配はよくあることだが、そのメールの最後にこんな記述が添えられていた。
　このメールおよび添付されたものは部外秘でありますが、個人的見解が含まれている場合は特に記述がない限り、ＢＢＣとは関係がありません。
　もし誤ってこのメールを受信された方は、直ちに削除してください。また、コピーや公開などしないでください。そして直ちに誤配信を送信者にお知らせください。ＢＢＣはすべての送受信されたメールをモニターしております。
　今後の通信はあなたがこのことに同意したとみなされます。
　メールは日本語でも、断り書きは英語である。私の訳が正しいかどうか自信はない。最後の一文はよく意味が分からなかった。
　送信元に聞いてみた。ＢＢＣから発信されるメールにはすべてこの断り書きがあるのか、と。答えはイエスだった。
　ＢＢＣといえば英国のＮＨＫみたいなテレビ局。すべてのメールを監視している企業があるとは聞いていたが、言論、表現の自由を守るため先頭にたって戦っているはずのあのＢＢＣがここまでやっていることに驚いた。ＢＢＣ社員の言論、表現の自由は果たして守られているのか心配になってきた。
　こんな断り書きがすべてのメールに添えられていたからといって、誤配によるＢＢＣからの情報漏洩が法的に免責されるのかどうか、仮に誤配されたメールに特ダネが含まれていて、私がそれを公表したら、私は英国から何かの罪で訴追されるのかどうか、法律の専門家に聞いてみなければ分からないが、どこか恐ろしい断り書きである。
　どなたかこんな断り書きは法的に有効なのか、受信者に対して拘束力はあるのか、知っていたら教えてください。